将来にわたって大問題!?クレジットカードの強制解約に気をつけよう!

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強制解約されてしまう一番の原因は延滞!どういう状況が強制解約になるの?

クレジットカードは買い物や旅行で大活躍。手放せないという人も多いのではないですか?ですが気をつけないといけないのは強制解約!強制解約になると思いもかけない痛手や将来にわたって後悔することもあります。では、どうして強制解約になってしまうのでしょうか。クレジットカードで強制解約になってしまう原因にはいくつかありますが、中でも一番多いのは延滞です。クレジットカードはだいたい使用の翌月に引き落としになりますが、この時点で引き落としができなかった場合「延滞」になり、さらに、引き落とし日から30日経過しても指定口座から引き落としが確認できなかった場合や、何度も繰り返し延滞が続く場合は、強制解約になってしまう可能性があります。

クレジットカード会社によって強制解約になるタイミングはそれぞれの規定で違いはあるので、こういう状況だと確実に強制解約になる、とは断定できませんが、少なくとも延滞が何回か続くようであれば、クレジットカード会社では支払いが回収できないという判断で、強制解約の危険性が高くなります。未入金も一回くらいであればうっかりだろうと判断されることもありますが、何回も同じようなことが発生する場合は意図的だと解釈され、強制解約の可能性が高まります。

意図的なクレジットカードの不正利用も強制解約になる!

クレジットカードの強制解約の大きな原因のもうひとつは「不正利用」です。クレジットカードの不正利用には「なりすまし不正利用」「名義人以外の不正利用」「名義人本人の不正利用」とありますが、このうち強制解約の原因になるのは「名義人以外の不正利用」「名義人本人の不正利用」です。「なりすまし不正利用」というのは盗難などでクレジットカードが全くの第三者の手に渡り、本人になりすまし不正に利用されたということですが、きちんと届け出をし、これを認められた場合は強制解約の対象にはなりません。

「名義人以外の不正利用」というのは、家族や友人など、名義人が関係者にクレジットカードを譲渡し、本人としてクレジットカードを使用した場合です。クレジットカードの規約として、カードの「本会員以外の利用」を認めていません。これに違反している場合は強制解約の対象となります。また、「名義人本人が不正利用」した場合ですが、「クレジットカード現金化」がそれに当たります。クレジットカードのショッピング枠を利用して現金を手にするものですが、クレジットカード会社はこれを厳格に禁止していますので、クレジットカード現金化が発覚した場合は厳しい対応をとることがあります。

強制解約の理由はほかにもあるって本当?

支払いの延滞やクレジットカードの不正利用のほか、強制解約になる原因は他にもあります。それは「会員属性に変更があった場合」です。クレジットカードを入手するには、クレジットカード会社が設けた条件をクリアする必要があります。具体的には年齢や年収、勤務先など、支払い能力を判断するために設けた条件を満たした場合にはじめてクレジットカードを手に入れることができます。もし審査後に諸条件の不正が発覚した場合や、カード発行後、収入などが著しく少なくなるなど、支払い能力を認められなくなった場合には強制解約となる場合があります。

実は、クレジットカード審査では、属性を点数化し総合点数によって審査通過の判断をするスコアリングシステムを利用しますが、カード発行時だけではなく、発行後も定期的にスコアリングシステムで属性の判断を行っているのです。様々な理由で収入が激減あるいは未収入になった場合や、他社のクレジットカードでの延滞や不正利用がスコアリングシステムで発覚し、支払い能力および信頼が失墜した場合は強制解約になってしまう可能性があります。

衝撃!強制解約になったらもうクレジットカードは作れなくなる?

クレジットカードの強制解約は、利用者に対してのかなり厳しい対応であり、ペナルティです。そこで気になるのがブラックリストに載ってしまうのかどうか、ということですが、いったん強制解約となってしまった場合は、残念ながらブラックリストに載る=個人信用情報機関に事故情報として登録されてしまいます。ですが、ここで大事なのは個人信用情報機関に事故情報として登録されるのは「61日以上経過した支払いの遅れで強制解約」になった場合です。

つまりクレジットカード会社にとって大事な支払いが不履行になるような状況については重要事項として扱われますが、属性の変更や不正利用による強制解約については、個人信用情報機関に事故情報としては登録されません。とはいえ、強制解約はどんな理由でも強制解約に変わりはありませんので、カード会社には厳然と「強制解約」という事実は残ります。ですから、強制解約になったカードを発行する同じクレジットカード会社で別のカードを作ろうとしても、過去の強制解約の事実のために、審査が通らず、カード発行が難しくなる可能性があります。

また、延滞をすると個人信用情報機関に「A」というマークが付く場合があります。このマークは支払い能力に不備ありというしるしなので、他のカード会社でのカード発行も不利になることがあります。

要注意!強制解約は将来にわたって残る信頼の失墜

このように、支払いがあまりにも滞ると個人信用情報機関に事故情報として、あるいは延滞においても重点事項として情報が登録される場合があります。個人信用情報機関では直近2年間分の返済履歴が残されます。いったん強制解約の原因である延滞があると、それが登録され、2年間は延滞の事実が残ってしまいます。そのような状態で新しくクレジットカードの申し込みをしたり、住宅ローンなどを組もうとしたりしても、審査に落とされる可能性が非常に高くなってしまいます。

結婚や引越しなど様々なイベントでお金が必要になるシーンは多いと思いますが、ローンを組みたいときやお金を借りたいとき、新しいサービスのついたクレジットカードを作ろうと思っても、個人信用にキズがついてしまっては、審査で落ち、思うようにできなくなる可能性があります。人生の設計図を見直さなければならなくなることも予想されます。このようなことにならないよう、クレジットカードを利用する場合は自分自身の支払い可能額や利用限度額などをしっかり考えてから使用するようにしましょう。それが将来にわたっての自分自身への信頼を守る確実な道になるのです。